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Sustainability at Ansell

"Adopting the pillars of human rights, community, environment and governance has yielded significant progress on the Company’s sustainability journey. We will continue to invest resources to create positive transformational change within Ansell, building sustainability into our business strategy and in the way we engage our stakeholders, including employees, customers, suppliers and communities. 

We are committed to creating positive transformational changes in human rights, community, environment and governance at Ansell, even as our business continues to grow. The Company has been actively working in these areas for a number of years on innovative strategies to consume less energy, water and space per unit of output, support the communities we live and work in, and ensure ethical behaviour and a safety culture are top-of-mind for our diverse workforce."

Magnus Nicolin, Managing Director and Chief Executive Officer

Sustainability Stories

持続可能性の柱

安全と健全性を重視する企業文化

国内外の人権、労働基準、各国の法律、アンセルの価値に従い、当社は社員および当社が事業を展開している国の地域社会の権利を支援、尊重しています。 当社は、世界トップレベルの職場における衛生と安全基準を維持するために尽力しており、マレーシアの製造施設からベルギーの事業所、アメリカの流通センターまで、場所を問わず社員の勤務中の安全を確保しています。 安全を重視する企業として、当社は特にかけがえのない社員や当社サプライチェーンの利害関係者様から当社のお客様や当社が事業を展開している国の地域社会まで、当社のことを大切に考えてくれている方々を大切にしたいと思っています。
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人々のニーズに応える努力

アンセルは世界中の人々の安全と健康を向上するための支援に取り組んでいます。 アンセルは、自社で掲げている企業の社会的責任の 4 本の柱と一致する非営利団体を支援しています。 当社が支援している非営利団体は、より持続可能な未来を築くため子どもや若い人々を教育し、当社社員や社員の家族の皆さんに健康に関する情報や知識を提供し、災害が発生した場合に地域社会の復興を支援しています。 様々なボランティアや慈善活動を通して、当社は地域社会固有のニーズに対応することを目指しています。
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環境改善を目指す

アンセルは、自社の環境管理基準を改善し、カーボンフットプリントを最低限に抑えることで、より環境に優しい企業を目指した取り組みを継続しています。 気候への影響を軽減するための取り組みの中で当社は、温室効果ガス(GHG)排出量、水とエネルギーの使用量、廃棄物量について、数年間で確実に達成できる軽減目標を設定しています。 社員の積極的な関与、戦略的なパートナーシップ、技術革新、業務面での発展が原動力となっている持続可能性の取り組みをさらに前進させるため、当社は引き続き目標達成に向け着実に取り組んでいきます。
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健全性、透明性、公正性

アンセルは、健全性、透明性、公正性の原則に基づき、持続可能な方法で当社の事業を成長させる戦略を駆使し、今後も発展を続けます。 持続可能性の問題がますます重視されていることを認識した上で、取締役会はリスク委員会の定義をさらに広義にし、企業の社会的責任(CSR)およびリスク委員会に名称を変更しました。 当社のガバナンス体制は、当社の長期的な健全性を保証します。また、当社は社員、お客様、投資家の皆様、販売代理店、サプライヤー、規制機関、CSR 格付け会社、支援団体にとって重要な問題を理解し、それらに対応するため、当社の利害関係者との関係を今後も深めていきます。
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